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技術を磨くTechniques
●現在、住宅建築には様々な工業製品が使用され、材料製造等に多くのエネルギーを消費しています。また欧米に比べて建物の寿命も短く、多くの解体廃棄物を排出しています。
弊社は住まいの造り手として極力環境に負荷の少ない製品を選択し、また冷暖房エネルギー消費の少ない住まい造り、長寿命な住まい造りを通して少しでも地球環境悪化抑制に貢献したいと考えます。
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地震と住まい
地震大国といわれている日本において、耐震性の高い住まいづくりは、いまや常識といっても過言ではないほど、高いレベルに達しています。私たちは、さらに、家屋の構造強化はもとより、地震による揺れを軽減させる住まいづくりに挑戦しています。 ●近い将来、起こると予測されている南海地震と東南海地震。発生率は５０％程度と予測され、地震を対策とした現行の建築基準法が１９８１年（昭和５６年）に改正。その後大きな地震被害に対応し、きめ細かな省令により、規制強化が図られています。 地震被害で死亡者の多くは家屋の倒壊等による窒息、圧死が８割を占めています。 そして、倒壊した木造住宅の多くは１９８１年（昭和５６年）以前に建築されたものでした。 これは、昭和５６年６月に建築基準法の改正が（耐震基準の強化）行われ改正後の住宅に比べ改正前の住宅 の耐震性能が低いことが原因です。 なお２０００年（平成１２年）の省令の改正では、接合金物の設置などが義務化されました。 「天災は忘れた頃にやってくる」という言葉もある中に、もしもの為の解決策として 住宅の耐震について不安をお持ちの方に耐震とはどんなものか、紹介したいと思います。
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耐震診断
お住まいの地震に対する強さを判定する作業です。構造耐力上1棟と判断される棟毎に行う必要があります。 筋かいの有無や内装、外装の種類、屋根の重さ、床下や屋根裏の状態をみて、現在の建物の状態をチェックします。
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耐震改修
1. 壁の補強、追加「耐力壁」の量をふやし、想定される地震力に抵抗できる壁を設ける。
2. 壁のバランスをよくする。壁の少ない建物は地震力にたいしてねじれる恐れがあります。耐震改修設計を行い壁の無い側に耐力壁を設ける補強をして、建物のバランスをよくします。
3. 腐朽部材の交換。柱や土台の腐朽部分は新しいものに交換します。劣化した部材を部分的に取替接合部分が弱点にならないように補強します。
4. 屋根の軽量化屋根を軽い材料に替えることで、耐震性を向上させる事も可能です。
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補助金制度
昭和５６年５月以前に建てられた木造住宅については、耐震診断 改修計画 改修工事において 耐震改修補助金制度が設けられています。
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シックハウス対策
シックハウス対策を目的とした建築基準法の改正が2003年7月より行われ、「ホルムアルデヒドに関する建材、換気設備の規制」 など、人体に有害な化学物質の使用に対して規制が施行されました。堺工務店では、改正以前から有害な化学物質の問題に取り組み 「使用建材や接着剤のノンホルム化」などに対応。こうした健康に害をおよぼす建材や住宅資材に対する対策を講じています。
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バリヤフリー
トイレや浴室に手すりを設ける。階段に足下灯を設置する。車イス用に玄関にスロープを設ける。2階へのエレベーターを用意するなど、バリアフリー住宅で大事なポイントは、単に段差を解消すれば良いとするのではなく、お客様のご要望と設計者の経験やきめ細かな配慮といわれています。 例えば、部屋の中でちょっと座ったり、玄関先で腰をおろして靴を履いたりするための段差は、むしろお年寄りに優しい段差ともいえます。こうしたアイディアを提案できてこそ、真のバリアフリー住宅といえるのではないでしょうか。
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古きに学ぶ
堺工務店では、最新技術の学習と合わせて、クギを使用しない古式軸組み工法など、日本の風土で先人が培ってきた技術も習熟にも努めています。
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古材 エコロジー
増改築では残材が多く出ますが、当社では資源を大切に考え、廃材または古材を洗い、今に生き返らせることにより、ご家族の思いを大事にしています。 また、コストアップを防ぐことにもなります。それらの独自のノウハウを蓄積しています。
